アフターコロナで生き残るMRになるには
オリンピックの開催も事実上決まりが近づいており、ワクチンの普及、治療薬の開発が進んだのちにはアフターコロナの時代がやってきます。
今はコロナで訪問規制があり、競合メーカーの訪問もほぼ無いことから、ＺＯＯＭなどのリモート面談が主なのではないでしょうか。
現状、ＭＲの訪問数は０（ゼロ）と回答した医師が６割、コロナ拡大前に比べ半数以下と回答した医師が３割を占め、ＭＲの訪問数は大幅に減少している。
また、インターネットでの情報提供がある場合の“理想”の訪問数を聞くと、０（ゼロ）で良いが２割、半数以下で良いと回答した医師が５割を占め、医師の情報収集が“訪問”に依存しない状況はポストコロナにおいても不可逆な流れと捉えるべきと推察される。
上記を背景に製薬企業のトップマネジメントの多くは、アフターコロナ時代の鍵は“デジタル化”であり、情報提供活動の改革が必要であること、また今がそのタイミングであると認識している。
同時に、ＭＲにおいてもその想いは同様である。
同月に実施した調査結果を見ると、９割のＭＲが「デジタルを自ら使いこなすことが重要。」と考え、８割のＭＲが「所属企業にはＭＲ自身のデジタルチャネルの活用を加速的に推進してほしい。」と考えている。ＭＲのリモートコミュニケーションの重要性がマネジメントと現場の両面で一気に高まっているのである(m3.comより抜粋）。
どのようなＭＲ活動が望まれるのでしょうか
足元の新型コロナ禍では感染拡大防止のために病院からMRの訪問自粛要請があり、テレビ電話などを使った情報提供にシフトしている。
その結果、1人のMRでカバーできるエリアが広がったり、MRの長時間勤務を減らせたりと業務の効率化が進んでいる面もあるようだ。
そのため、MRが病院を訪問して医師の空き時間を待って面談機会を確保していたコロナ以前に比べて、必要な人員数が抑えられていくとの見方もある。
漢方薬などの分野ではMRの需要が保たれているようだ。ツムラは過去5年間、MRの人数を800人弱と変えていない。
同社の医療用漢方薬の処方量は過去20年間で約3倍に増加。医師の注目度も高く、MRを通じた情報提供が求められているという。
漢方ではないですが、私はオーファンドラッグのMRが生き残るのではないかと考えております。
今年も数多くのアンメットメディカルニーズが解消されようと動いております。
その中には自社で日本での立ち上げを考えている企業も増えてきております。
ここでもライバルよりも早い情報の入手が求められております。
給与交渉や採用条件などは
転職エージェントに相談すると早期に情報が手に入る場合があります。
まだ時期は未定だとしても早めに動いて、準備を整えておきましょう。
これから希少疾患領域の会社から目が離せません。
